世界で最初の仮想通貨であるビットコインは、サトシ・ナカモトと名乗る人物がインターネット上で発表した論文に基づいて2009年に登場しました。金融機関のような第三者を介することなく、個人間で取引可能な電子取引システムを実現するために誕生した仮想通貨です。ビットコインのシステムを実現するためにデジタル署名やブロックチェーンと呼ばれる技術が利用され、時間の経過とともに書き込まれたデータが改ざんされる可能性が困難になる特徴や、不特定多数の人がデータが改ざんされていないかを検証できる透明性・トレーサビリティが多くの投資家・技術者から人気を集めました。オープンソースで国籍がなく世界中で利用できる仮想通貨で、現在流通する多くの仮想通貨の原型でとなり、知名度と人気、時価総額は現在でも世界一です。
海外取引所ではビットコインを基軸通貨とした取引がメインで、現在の仮想通貨の中心的存在となっています。
一方、ビットコインから分裂、または派生した通貨も多く存在します。その為、上記のビットコインの特徴は現在は多くの仮想通貨が兼ね備えており、より改善された通貨も多く登場してきています。
今後はビットコインが決済手段として今以上に普及するか、もしくは人気の高いアルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨）の取引量が大幅に増加することで、ビットコインの価格や占有率に影響を及ぼす可能性が考えられます。
最大発行枚数は2,100万枚に限定されているため、価格変動幅が大きいながらも、高い需要に支えられて価格は相対的に上昇しています。

2,100万 BTC

非中央集権型の為、影響なし

2017年8月にビットコインのハードフォーク（分岐）で誕生した仮想通貨です。ビットコインという名前が含まれていますが、アルトコインの一種です。
ビットコインが抱えていたスケーラビリティの問題を解決するため、ブロックサイズを拡大することで合意したマイナーによりハードフォークが実施されました。ブロックサイズの拡大でネットワーク処理能力を大幅に改善しています。立ち上げから継続的に時価総額上位にランクインする人気の仮想通貨のひとつです。ビットコインキャッシュではブロックチェーン上ですべてのトランザクションを処理する「オンチェーン」でのトランザクション処理を進めており、32MBのブロックサイズを実装することによってすべての取引を透明性を保って行うことを目的とする仮想通貨です。
ビットコインキャッシュのブロックサイズは、ハードフォークの当初は8MBに拡張され、その後2018年に32MBに拡張されています。

ビットコインから派生した仮想通貨の中で最も流通量が多い通貨です。ビットコインの方針に近く、ビットコインコミュニティからも支持されているため、今後ますます利用される機会が増える可能性があります。2018年9月には、アメリカの大手取引所「Coinbase」への上場や、ビットコイン決済大手「BitPay」にも採用されています。

2,100万 BCH
※BTCと同じ設定

非中央集権型の為、影響なし

ロシアのヴィタリック・ブテリン氏が2013年に考案し、2014年にICO（Initial Coin Offering/新規仮想通貨公開）によってイーサリアムプロジェクトがスタートしました。このプロジェクトの本来の目的は「分散型アプリケーションを構築する代替プロトコルを作成すること」であり、現在ではイーサリアムベースのコインが多数誕生しています。

最大の特徴は、さまざまな契約を自動化する「スマートコントラクト」を実行可能な分散型プラットフォームです。また、ICOプラットフォームとしても有名です。

イーサリアムやビットコインは「プルーフオブワーク（PoW）」というコンセンサスアルゴリズムを用いることで取引や送金が可能となっていますが、そのアルゴリズムの過程でマイニング（採掘）と呼ばれる膨大な計算作業を行うため、世界のコンピューターネットワークを24時間稼働させる必要がある。イーサリアムのソフトウエア開発者は以前から、PoWシステムの問題点である二酸化炭素の大量排出を解決する「プルーフオブステーク（PoS）」システムへの移行を目指して取り組んでいます。現在、PoSへの本格移行は複雑な技術面での挫折で遅れています。

未定

非中央集権型の為、影響なし

イーサリアムクラシックは2016 年 6 月に発生した「THE DAO事件」（ハッキング事件）の対応にあたったイーサリアム財団の対策に反対して誕生したブロックチェーンです。イーサリアムの分裂（ハードフォーク）により誕生した仮想通貨です。イーサリアムが拡張性や民主性を重視しているのに対して、本来のイーサリアムのブロックチェーンを維持・運営していくことを目的としたものです。イーサリアムと同様のスマートコントラクト機能を有している一方で、耐ハッキング性を高めるために拡張性を制限しているなど、イーサリアムとの対抗路線が特徴的です。

未定

非中央集権型の為、影響なし

仕組みが考案されたのは2004年、実際の運用は2013年からです。他の仮想通貨との大きな違いは、リップル社による中央集権型の通貨であることです。
取引処理は、リップルが管理・認定するバリデーターの多数決による合意に基づいて行われます。処理時間は高速で送金手数料も安い特徴があります。

XRPは、新たな国際送金のプラットフォームRippleNetで活用されるデジタルアセットです。XRPは、銀行のノストロ口座維持コストからの解放、送金業者の外国為替リスクの低減などを可能とします。世界中に分散したバリデーターによって取引の承認が行われることで、毎秒1,500件のスループットを処理し、送金を4秒で決済できるという特徴を持っています。また、RippleNetは200を超える金融機関で既に導入が進んでおり、リップル社やSBIグループがマーケティングを主導していることが、他の暗号資産との大きな違いです。日本人人気が高い仮想通貨です。

1,000億 XRP

リップル社が破綻した場合もネットワークの運営を他者が引き継ぐとされているが価値損失の可能性はあり

Googleの元エンジニアであるチャーリー・リー氏が、ビットコインを補完する目的で2011年に開発した草分け的存在の仮想通貨です。ビットコインに似た性格を持ちながら、ブロック生成スピードと発行上限枚数はビットコインの4倍、手数料も格安、マイニングが容易という特長があります。

ビットコインのシステムが基礎となっているため、様々な新しいシステムをビットコインに先んじて導入し、その後ビットコインにもそのシステムが導入される、という流れが多いです。送金時間がビットコインの4倍のスピードであったりと実用性を重視している通貨です。
また、ライトコイン公式によるウォレットが公開されており、個人の決済通貨として利用されることを想定されていることが注目を集めています。

ライトコインはビットコインの補完的通貨であるため、ビットコインの認知度がより高まれば、比例して価値も上がると考えられます。
さらに、ライトコインは決済代行会社などとの提携を進めており、今後決済通貨として採用される機会が増えると、その価値と価格が上昇する可能性があります。

8,400万 LTC

非中央集権型の為、影響なし

仮想通貨ネムは、2015年3月に発行が開始されたプラットフォームプロジェクトです。
開発者の「utopiafuture（ニックネーム）」とは別に、2016年にシンガポールで発足したのがNEM財団です。
ネム（NEM）は「New Economy Movement（新しい経済活動）」の略で、経済的自由や平等主義の原則に基づいた分散型プラットフォームの構築を目指しています。

NEMはビットコインの弱点を解決することを目的として誕生した「ビットコイン2.0」に分類されるプロジェクトで、ビットコインの課題となる取引速度・手数料の改善を実現しながらモザイク生成やマルチシグをはじめとする様々な機能を追加したブロックチェーンです。
NEM公式やコミュニティが主体となってイベントを行い、仮想通貨系のプロジェクトとしては珍しい活動も特徴的です。
NEMのコンセンサスアルゴリズムは Proof of Importance（略称：PoI、プルーフ・オブ・インポータンス）で、コミュニティーへの貢献度が高い人ほどブロック承認作業に参加できる確率が高くなる仕組みです。
ネムは日本でも根強いコミュニティを持つ暗号資産の一つで、ネム利用者の間では愛好家や保有者のことを NEMber と呼ぶことがあります。

ちなみにネムで使われる通貨はXEM（ゼム）と読みますが、本来プラットフォームの名前であるネムが仮想通貨であるというイメージが付いています。

89億9,999万9,999 XEM

非中央集権型の為、影響なし

モナコイン（MONA）は、日本初の暗号通貨として2013年12月に誕生しました。
発祥元は、掲示板2ちゃんねる（現5ちゃんねる）です。名前の由来はアスキーアートのキャラクター「モナー」をモチーフにしています。ネット文化との繋がりが強く、動画配信のリアルタイム投げ銭など、幅広く利用されています。

プログラムはビットコインと同様のオープンスペースになっており、管理集権団体は存在しません。

ゲーム内の通貨のようなものとして、日本人を中心としたコミュニティで利用されてきました。他の暗号資産（仮想通貨）と大きく異なる点は、モナコイン（MONA）のメインユーザーは日本人であること。日本のカルチャーに根ざしたコミックマーケットや、動画配信と組み合わせたリアルタイム投げ銭などに用いられています。
Twitterではモナコインを気軽に送金できる決済システムが構築され、盛んに利用されたことがあるなど、コミュニティ主体で発展した通貨です。

1億512万 MONA

非中央集権型の為、影響なし

ファクトムはドキュメントを電子データとしてブロックチェーン上で管理する分散型プラットフォームです。資産や、契約書、払込の記録などをブロックチェーンを用いることで、決して取り消される事が無い形で残すことができるプラットフォームです。ビットコインのブロックチェーン技術を利用し堅牢なセキュリティを維持しながら、従来必要だったデータ管理コストを削減することを目的としています。

ファクトムは分散型プラットフォームとして注目され、非常に有望なプロジェクトが進行していました。
しかし、今はプロジェクトの運用会社の一つであるFactom,Incは既に解散しているため直近で大きなプロジェクトの発表はありません。
Factom, Inc.は2020年に破綻していますが、ファクトムの存在自体がなくなったわけではなく、2021年なっても実際に仮想通貨のFCTは存在しており取引も可能です。

なお、仮想通貨のFCTは正確にはファクトムではなくファクトイド（Factoid:FCT）のことを指します。
仮想通貨のFCT（Factoid）は、プラットフォームの方のファクトムを利用する時に手数料として使用できるというものです。
厳密にはファクトムのEntry Creditというものを手数料として使用できるのですが、仮想通貨のFCTはこのEntry Creditと交換できます。

無し

非中央集権型の為、影響なし
Factom, Incは破綻しているが、FCTの取引は可能

リスク（Lisk）とは、Max Kordek 氏と Oliver Beddows 氏が開発した分散型アプリケーション構築のためのプラットフォームです。プラットフォーム内で使用されている仮想通貨（LSK）も同様に「リスク」と呼びます。

Liskはイーサリアムと同様にスマートコントラクト機能を保有しており、サイドチェーンを活用してトークンを構築していくことが特徴的なブロックチェーンです。
サイドチェーンはプライベートチェーンとしての仕様をもっているため、スケーラビリティや開発の柔軟性に優位性を持っており、メインのブロックチェーン上にDApps（分散型アプリケーション）を構築しない取り決めによって処理速度の高さを実現しました。
Liskはプログラミング言語「javascript」を採用していることでも知られています。また、Microsoftとパートナーシップを結んだことも有名です。Microsoft Azure以外にはShape Shiftなどとも提携しています。

Liskではコンセンサスアルゴリズムとして、 Delegated Proof of Stake (略称： DPoS ）が採用されています。DPoS では取引承認を行う 101 人の承認者をリスク保有者による投票で選出します。この投票権はリスクの保有量に応じて割り当てられ、この投票により選ばれた 101 人の承認者は、割り当てられた順番に取引承認を行います。そして 101 人の承認者は取引の承認を行う毎に、報酬として取引手数料と新規発行されるリスクを受け取ることができます。

リスクは2016年に上場して現在にいたるまで、未だ開発・アップデートが進められている未完成なブロックチェーンです。
上記に記載した「サイドチェーン」「スマートコントラクト」を掲げていますが、現在はそれをつくる土壌が整ったところで、まだいずれも実装までには至っていません。

• 分散型アプリケーションとは、企業や銀行などの中央管理者がいなくても稼働するアプリケーションのことで、Decentralized Applications (略称: DApps）と呼ばれています。

未定

非中央集権型の為、影響なし

Zcash（ジーキャッシュ）はモネロなどと並び、匿名性が高いという性能を持った仮想通貨のひとつです。

大手銀行JPモルガンと提携を結んだことで話題になっている仮想通貨です。
「ゼロ知識証明」と言われる匿名性の機能を持つ通貨で、取引時のやり取りを非公開にできる特徴があります。

Zcashはビットコインの弱点を克服する目的で開発されました。ビットコインの弱点とは送金者と受信者のアドレスや取引内容、履歴、全ての情報がオープンになっているため、誰でも閲覧できてしまうことです。
そこでZcashは「ゼロ知識証明」と呼ばれる技術を用いて、それらの情報をすべて隠すことを可能にしました。よって非常に匿名性の高い暗号通貨として注目されています。
匿名性以外の部分はビットコインと類似した機能を基本的に使うことができます。

匿名性の高い仮想通貨はいずれも、その性能を犯罪に悪用される可能性があるという懸念から各国で規制が進み、仮想通貨取引所での取扱い廃止が相次いでいます。
日本においてもコインチェックでZcashの取扱いがありましたが、2018年に犯罪利用の懸念から取扱いが廃止されています。

2,100万 ZEC
※BTCと同じ設定

非中央集権型の為、影響なし

Cardano／ADA（カルダノエイダ）は、カルダノプラットフォーム上で利用される仮想通貨です。カルダノプロジェクトは、ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）などの現状発行されている仮想通貨の欠点を補った最強の仮想通貨、プラットフォームを目指しています 。イーサリアムの元CEOでイーサリアムの開発者である天才数学者のチャールズ・ホスキンソン氏らが学術論文に基づいた設計を行う事で、安全性の証明された技術を取り入れながら「Cardano」（カルダノ）の開発を手がけています。

2017年10月に上場した仮想通貨で、エイダコインはスマートコントラクトを実装しています。スマートコントラクトといえば、イーサリアムに実装されている機能で有名ですが、エイダコインのスマートコントラクトは「Plutus（プルータス）」という独自のものです。「Plutus」を取り入れたことで、イーサリアムよりもセキュリティが強く、機能性の高い仮想通貨になると期待されています。スマートコントラクトは契約を自動化するものですが、「Plutus」は契約のみでなく、個人情報の記録も行ってくれます。

Cardanoは汎用性の高いプラットフォームとして開発を進める計画があることや、海外の大手取引所への上場、大手企業との提携などが進んでいることから、エイダコインの価値は向上すると見られています。また、カルダノのビジョンとして、「身分保証を持たない30億人の発展途上国の人々にとっての財布になることを”約束”」と掲げられており、世界的な金融インフラを目指しています。

直近では、2021年の3月2日には、大型アップデートである「Mary」が実装されたことにより益々注目が高まっている通貨になりました。次回のアップデートである「Goguen」への移行が完了するとスマートコントラクトの実装やDeFiの追加などが行われるため、今後の将来を期待するユーザーが多い通貨です。

2021年5月時点では、エイダコインは日本の仮想通貨取引所では扱っていないため、購入には国内でビットコインなどの仮想通貨を購入し、海外の取引所へ送金する必要があります。しかし、複数の仮想通貨取引所や企業が実施している仮想通貨の人気アンケートでは上位にランクインしています。

450億 ADA

非中央集権型の為、影響なし

2014年6月に誕生した強固な中央集権型の仮想通貨。Tether Limited社がテザー（USDT）の発行や管理を一括して行っています。
テザー（USDT）は、「ペッグ通貨」です。ペッグ通貨とは、別の通貨の価値と連動させることを目的とした通貨で、テザー（USDT）は法定通貨「米ドル」に連動しています。
最大の特徴は、1ドル（USD）がおおよそ1USDTになるように固定されていることです。発行したテザー（USDT）とTether Limited社が所持している米ドルを同量にすることで、価値が保たれる仕組みとなっています。

コンセンサスアルゴリズムとして、Proof of Reserves（PoR）というコンセンサス方式を採用しています。PoRという仕組みは、Tether社自身が新規のTether（USDT）の発行権限を有しており、ユーザーが指定の口座に法定通貨を預け入れることで同額のUSDTが発行され、逆にUSDTを指定の口座に入金することで法定通貨を引き出すことができ、その際に預けられたUSDTが消失するという仕組みになっています。

Tether Limited社による強固な中央集権型仮想通貨であるため、Tether Limited社の破産や不正、法定通貨の預け先銀行の破綻などが発生すると、損害が大きくなるリスクがあります。
テザーを購入する場合は、PoloniexやBittrexなどの海外の仮想通貨取引所を利用します。

未定

Tether Limited社による強固な中央集権型仮想通貨であるため、Tether Limited社の破産や不正、法定通貨の預け先銀行の破綻などが発生すると、損害が大きくなるリスクがあります。

バイナンスコイン（BNB）とは世界最大級の仮想通貨取引所「BINANCE（バイナンス）」で発行されている取引所で使われるトークンのことです。2017年にBINANCEが発行した取引所トークンで、ERC20というイーサリアムのトークンをもとにして作られています。一取引所のトークンとしては異例の人気を誇っている仮想通貨です。

BINANCEの基軸通貨として利用できることが最大の特徴です。基軸通貨とは、取引所の各種取り扱い銘柄と交換することができる特定の仮想通貨を指します。
多くの取引所ではビットコインやイーサリアムなどのメジャーな銘柄が基軸通貨として指定されていますが、BINANCEでは、これらに加えて「BNB」も基軸通貨とされています。基軸通貨であるため、多くの仮想通貨と取引が可能です。

また、バイナンスコイン（BNB）は、四半期ごとにBINANCEが得た利益の20％をBINANCE自体に買い戻され、買い戻されたバイナンスコインは破棄されます。（これを「バーン（焼却）」と呼びます）
これによって、バイナンスコインの流通量が減るため、希少性が増すトークンとして注目されています。総発行量は2億BNBですが、定期的な買戻しとバーンを繰り返すことで、最終的には1億BNBに半減されるように設計されています。

2億 BNB

取引所のバイナンスに対する評価から影響を受けます。バイナンスの破産や不正が発生すると、損害が大きくなるリスクがあります。

「DOT」は、2020年8月に上場したばかりの比較的新しい仮想通貨ですが、2021年に入って急騰しており、今非常に注目を集めている仮想通貨のひとつです。
ポルカドット（Polkadot）は、Web3.0という世界の実現を目指すプロジェクト、およびそのためのブロックチェーンです。また、ポルカドットのブロックチェーン上で扱われる仮想通貨（トークン）も同じくポルカドット「DOT」といいます。
Web3.0とは、ブロックチェーン技術によって実現させようとしている、分散型（非中央集権型）の新たなWebの世界のことを指します。

ポルカドットのプロジェクトは、イーサリアムの共同創業者でもあるGavin Wood氏らによって、2016年に立ち上げられました。そのブロックチェーンのトークンが「DOT」と呼ばれています。
既存のブロックチェーンは仮想通貨の分散管理を実現していますが、異なるブロックチェーン間でデータを連携させることは不可能でした。これを実現させるためにポルカドットでは異なるブロックチェーン間をつなぎ合わせる技術「マルチチェーン」を開発し、相互運用できる分散型のWeb世界（Web３.0）の実現を目指しています。ブロックチェーンをさらに発展させる仕組みで期待されています。

未定

非中央集権型の為、影響なし